キリンホールディングスの2024年12月期本決算が発表されましたので、2025年度版の内容に更新しました。
2503キリンホールディングスは、高配当株の一つであり、私も現在保有しています。
高配当株の買いの４つの基準に照らして、キリンホールディングスを検討します。
基準１．配当利回りが３％以上（税引前）
キリンホールディングスの予想配当利回りは、約3.8%の高さ。基準１はクリアです。
基準２．直近５年以上、増配傾向が続いていること（最低でも前年の配当金額を維持していること）
キリンホールディングスの配当金の推移
2020年12月期：65円（前年比2%増）
2021年12月期：65円（前年と同じ）
2022年12月期：69円（前年比6%増）
2023年12月期：71円（前年比3%増）
2024年12月期：71円（前年と同じ）
2025年12月期予想：74円（前年比4%増）
キリンホールディングスは、増配傾向が続いていることから、基準２もクリアです。なお、12月決算会社です。
キリンホールディングスは1949年に上場し、その上場から現在まで、なんと70年以上！もの長きにわたって、減配していません（記念配当を除く普通配当ベース）。
驚異的に長い、非減配の期間です。
※ご参考：ダイヤモンドザイONLINEの記事
つまり、半世紀を超えて上場以来70年以上も、減配しない累進配当を継続していることになります。
この点にも、キリンホールディングスの株主還元意識の高さが表れています。
※累進配当とは、減配をせず、少なくとも前年の配当を維持するか、または増配を実施することです。
さらに、2025年2月には、キリンホールディングスは、新たに「累進配当政策」を導入することを宣言しました！
●キリンホールディングスの株主還元方針
・累進配当（配当単価を累進）を導入
・ＤＯＥ（連結株主資本配当率）５％以上を目安とした配当
※出所：2025年2月14日キリングループ2027年に向けた計画
⇒ＤＯＥ（連結株主資本配当率）５％以上を目安とする配当とは、バランスシート上の株主資本の額の５％以上を目安として配当に使用するという意味です。
会社の利益が赤字ではなくプラスであれば、株主資本は基本的には増えますし、過去の蓄積があるので、株主資本は一般に大きな変動が少なくなります。
このため、ＤＯＥを基準とする配当は安定的なものになりやすいです。
⇒累進配当政策は、株主にとって本当にありがたく、驚異的にメリットがあります。
株主として、キリンホールディングスの累進配当政策の導入に、喜びの乾杯！
累進配当政策は、たとえ業績が悪い年であっても、最低でも前年の配当と同じ金額は維持される上に、業績好調な年は増配が実施されるという意味ですから、配当金は下がりません。
企業が累進配当政策を継続している限り、減配はありませんので、株主は安心して株式を保有することができます。
対外的な累進配当政策の宣言は、機関投資家を含め、世界中の投資家への約束になりますから、非常に重みがあります。
キリンホールディングスの現在の配当利回り3.8%で買えば、累進配当政策が継続される限り、将来にわたって、ずーーーーーっと取得価格ベースの配当利回りが3.8%「以上」の配当金を受け取り続けることができます。
なぜなら、累進配当政策では、配当金は最低でも前年配当を維持するので、取得価格ベースの配当利回り（取得配当利回り）が下がることはないからです。
下がるどころか、累進配当で配当金が増えていきますから、取得配当利回りも少しずつアップしていきます。
※取得配当利回り＝1株当たり配当金÷購入時の株価
経営陣の株主還元・配当への意識は非常に高く、キリンホールディングスの累進配当・増配傾向は続くと考えられます。
なお、キリンホールディングスは、株主優待として、所有株式数（100株以上、1,000株以上）に応じて、自社商品（ビールや清涼飲料）の株主への贈呈も実施しています。
優待でキリンビールや午後の紅茶をもらうと、ちょっと嬉しいですね！
株主優待の詳細は、キリンホールディングスのHPご参照。
基準３．倒産リスクがほぼ無いと考えられること
キリンホールディングスは、売上高２兆円超、時価総額1兆7千億円、日経平均225銘柄の一つの超大企業であり、倒産リスクは限りなく低いと想定されます。
基準４．業績が好調または堅調であること
キリンホールディングスは持株会社であり、傘下にキリンビール、キリンビバレッジ、協和キリン（医薬品事業）、メルシャン、小岩井乳業などを有しています。
ビール類のシェアは国内首位級で、アサヒビールと競っています。
食品事業メインなので、お馴染みの会社も多いですね。
一番搾り、本麒麟、晴れ風、SPRING VALLEY（クラフトビール）、氷結（チューハイ）、シャトー・メルシャン（ワイン）、午後の紅茶、生茶、キリンレモン、FIRE（缶コーヒー）、iMUSE（サプリメント）などなど、
知名度と信用力があるブランドを多数所有しています。
キリンホールディングスは、事業を３つに区分しています。
食領域・ヘルスサイエンス領域・医領域の３つの事業です。
・食領域：酒類・飲料・食品
（ビール、発泡酒、ワイン、お茶、紅茶など）
・ヘルスサイエンス領域：食を通じた、生活習慣病などの疾病の予防や健康の維持促進
（プラズマ乳酸菌の生産・提携企業への提供、iMUSEブランドの免疫ケアサプリメントなど）
・医領域：医薬品
（上場子会社の協和キリンでの医薬品開発）
※出所：キリンホールディングスHP
⇒食領域・ヘルスサイエンス領域・医領域の３つの事業を、それぞれ単独で行っているのではなく、上図のように３つが重なり合ってシナジー効果を発揮できるところが、キリンホールディングスの強みです。
⇒従前からの底堅い安定感がある食領域の事業に加えて、中長期的に、ヘルスサイエンス領域・医領域の事業拡大を図っていく経営方針です。
2024年4月、キリンビールは、新しいビールブランド「晴れ風」を発売。
初年度で売上本数２億本を突破するなど大ヒット！
好調な販売ペースとなっています。
爽やかなターコイズブルーのパッケージが目を引きますね！
※出所：キリンホールディングスHP
キリンホールディングスの事業基盤は固く、業績の数字には、年により多少のアップダウンがありますが、おおむね業績は堅調で、配当を維持できなくなるほど大きく悪化することはないと考えています。
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結 論
以上を総合的に考慮し、高配当株として、キリンホールディングスは買いと判断しています。
特に、上場以来70年以上の長きにわたって減配しておらず、新たに累進配当政策を対外的に宣言した点と、食品企業としての総合的な安定感が、非常に魅力的です。
ゆるやかに配当生活中のショウでした！
