2025年3月期本決算会社の決算発表が終わりましたので、「累進配当ブラザーズ」を2025年度版に更新しました。
2025年度版では、累進配当ブラザーズに、新たに１社が仲間入りしました！
夢の配当生活の実現を目指して、高配当株への投資活動を毎日続けています。
その高配当株の中に、「累進配当ブラザーズ」と私が呼んでいる、大好きな高配当株たちがいます。
“累進配当”とは、減配をしないで、少なくとも前年の配当を維持するか、または増配を実施するという、素晴らしい配当方針のことです。
この配当方針は、株主にとって、非常に大きなメリットがあります。
累進配当では、減配がなく、少なくとも前年の配当は維持されます。
つまり、取得価格ベースでの配当利回り（取得配当利回り）と受取り配当金は、増配で上がることはあっても、減配で下がることはありません。
※取得配当利回り＝1株当たり配当金／購入時の株価（＝取得価格）
上記のような特長があるため、原則として、累進配当の高配当株は、減配を心配する必要はありません。安心して買うことができます。
ただし、累進配当は、あくまでもその会社の方針であって、法律で強制されているわけではない、会社の意思決定で自由に変更することができる、という点には要注意です。
その会社が累進配当の方針を変更しないかどうかについては、定期的にウォッチしておく必要があります。
累進配当をめぐる最近の状況
以前2019年1月に、下記のブログ記事「累進配当政策の普及に向けて～みんなの力で広めませんか？～」を書きました。
当時は、累進配当政策を対外的に宣言している企業は非常に少なく、大手では数社ほどしかありませんでした。
しかし、ここ数年で、累進配当政策を公約する企業は、徐々に増えてきました。
例えば、三井物産・丸紅・味の素・三菱重工なども累進配当政策を導入しました。
上場企業において、累進配当政策の普及が進みつつある現状は、非常に嬉しい状況です。
投資家の皆さんから、累進配当政策に対する大きな後押しがあったおかげだと思います。
また、累進配当政策の導入は、東証のＰＢＲ改革への一つの答えにもなります。
この流れが続いて、累進配当政策の導入が広がっていき、もっともっと大きい流れになれば、日本の株式市場の発展につながり、国内・海外からの投資がドンドン増えると考えています。
累進配当政策が広まれば、企業も投資家も、両方ハッピーになります！
累進配当ブラザーズのメンバー
この素晴らしい累進配当を公約または長年継続している企業のうち、特に優良だと考えられる高配当株企業を、「累進配当ブラザーズ」として、ピックアップしました。
１．レギュラー
・1605INPEX ⇒2025年度版からメンバー入り！、新たに累進配当政策を公約！
・2503キリンホールディングス ⇒新たに累進配当政策を公約！
このレギュラーの会社は、累進配当政策を採用することを「対外的に宣言し発表」しています。
INPEXとキリンホールディングスは、2024年12月期の決算発表（2025年2月に発表）において、新たに累進配当政策を対外的に宣言しました！
これら上記４社は、累進配当政策を国内・海外の世界中の投資家に対して公約しているわけですから、この方針を簡単に変更することはありません。
また、実際に減配をしないだけの企業体力と財務基盤面での余裕を有している超大型株でもあります。
上場会社が約4,000社ある中でも、累進配当政策を公約している会社は、少しずつ増えてはいるものの、まだまだ貴重な存在です。
配当利回りは、次の式で計算されます。
※配当利回り＝1株当たり配当金／株価
よって、計算式の分母である株価が下がると、その分、配当利回りが高くなります。
ですので、このレギュラークラスの株価が下がった場合、減配しない累進配当政策を対外的に宣言していることを考慮すれば、株価が下がって配当利回りが高くなったお得な企業として、逆に安心して買い増しができると考えています。
●配当金の推移（直近5年＋予想）
・三井住友フィナンシャルグループ：
63.3円→70円→80円→90円→122円→136円（2026年3月期予想）
・三菱商事：
44.7円→50円→60円→70円→100円→110円（2026年3月期予想）
・INPEX：
24円→48円→62円→74円→86円→90円（2025年12月期予想）
・キリンホールディングス：
65円→65円→69円→71円→71円→74円（2025年12月期予想）
２．準レギュラー
オリックスは15年以上、減配していません。
2022年5月11日の決算発表にて、オリックスは、配当方針を「配当性向33%または前期配当金額の高い方」とすると発表しました。
これは、配当性向33%または前期配当のいずれか高い方を配当する、つまり最低でも前期配当と同額の配当を出す（＝減配しない）ということですから、実質的には、減配しない累進配当を対外的に宣言したのと同じ意味になります。
2023年5月10日の決算発表においても、24/3期の配当を「配当性向33%または配当85.6円（＝前期23/3期の配当と同額）のいずれか高い方」と発表しました。
2024年5月8日の決算発表では、25/3期の配当を「配当性向39%または配当98.6円（＝前期24/3期の配当と同額）のいずれか高い方」と発表しました。
この配当方針は、配当性向を33%から39%に引き上げるとともに、前期配当以上を保証するという、減配しない実質的な累進配当を継続するものです。
2025年5月12日の決算発表でも、26/3期の配当を「配当性向39%または配当120.01円（前期25/3期の配当と同額）のいずれか高い方」と発表。
減配しない、実質的な累進配当の対外的宣言を継続しています。
⇒なお、実質的な累進配当は大変ありがたいのですが、ちょっと分かりにくいので、個人的には、簡潔に「累進配当政策を採用する」ことをストレートに公約して頂ければなあと思います。
●配当金の推移（直近5年＋予想）
・オリックス：
78円→85.6円→85.6円→98.6円→120.01円→「配当性向39%または配当120.01円のいずれか高い方」（2026年3月期予想）
３．スーパーサブ
これらの会社は、累進配当について対外的に宣言はしていませんが、長年の間、累進配当を継続して行ってきたという事実・実績があります。
ＮＴＴは20年以上、減配をしていません。
最低でも前年と同額の配当を維持するか、または増配を行ってきました。この20年で配当が10倍以上！になっています。
三菱ＨＣキャピタルは、四半世紀以上にも及ぶ26年連続での増配！を継続中です。
連続増配≧累進配当ですから、三菱ＨＣキャピタルは累進配当を26年以上継続していることになります。
そして、東京海上ホールディングスも、2002年に持株会社として上場以来20年以上、減配していません。累進配当を長年続けています。
積水ハウスは、13年連続での増配を継続中です。
同社は、珍しい１月決算の会社で、配当金の下限保証（配当110円以上を支払うと約束）も行っています。
連続増配には累進配当を含みますから、積水ハウスも10年以上、減配しない累進配当を継続しています。
これらスーパーサブの会社は、累進配当政策の対外的な宣言こそありませんが、長年にわたる累進配当の実績を積み重ねて来たという事実は非常に重く、安心感・信頼感があります。
経営陣の株主還元・増配への意識は非常に高く、赤字が何年も続くなど余程の経営危機に陥らない限り、減配しない累進配当の実施は継続されると推定されます。
●配当金の推移（直近5年＋予想）
・ＮＴＴ：
4.2円→4.6円→4.8円→5.1円→5.2円→5.3円（2026年3月期予想）
・三菱ＨＣキャピタル：
25.5円→28円→33円→37円→40円→45円（2026年3月期予想）
・東京海上ホールディングス：
67円→85円→100円→123円→172円→210円（2026年3月期予想）
・積水ハウス：
84円→90円→110円→123円→135円→144円（2026年1月期予想）
累進配当ブラザースの配当利回り
本日現在（2025年6月6日）、累進配当ブラザーズの配当利回り（税引前）は、以下のようになっています。
三井住友フィナンシャルグループ：3.8%
三菱商事：3.8%
INPEX：4.6%
キリンホールディングス：3.6%
オリックス：3.9%
ＮＴＴ：3.3%
三菱ＨＣキャピタル：4.3%
東京海上ホールディングス：3.4%
積水ハウス：4.7%
⇒累進配当ブラザーズの配当利回りは、３％台前半～４％台後半と高めの水準になっています。
配当利回り＝1株当たり配当金÷株価 で計算します。
よって、株価が上がると配当利回りは下がり、逆に株価が下がると配当利回りは上がります。配当利回り３％以上の水準での購入を狙いたいところです。
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今後の投資方針
私は、これらの累進配当ブラザーズを、いろいろな高配当株の中でも、特に高く評価しています。
減配しない累進配当であるということは、将来の増配の効果を安心して受けることができるという意味を持っています。
累進配当で配当金の増配傾向が積み重なっていくと、取得価格ベースでの配当利回りもドンドン上がっていき、取得配当利回りが二桁１０％を超えてくることも夢ではありません。普通にあり得ます。
実際に、私が過去に買った三菱商事・三井住友ＦＧ・東京海上ＨＤなどの取得配当利回りは、二桁１０％を現時点で既に超えました。
次は、取得配当利回り２０％を目指して、保有を継続していく方針です。
また、株式市場の暴落時であっても、減配しないのですから、累進配当ブラザーズは他の銘柄と比較して、相対的に安心して買いやすいです。
（もちろん、会社の配当方針は変更される可能性はあります。業績状況によっては、絶対に減配しないわけではないので、定期的な情報収集・モニタリングは必要となります）
今後も、減配がない条件では、株価が下がった時は配当利回りが上がるので、逆に購入のチャンスだと考えて、自分の主力銘柄として、積極的に累進配当ブラザーズの株式を買っていく方針です。
※配当利回り＝1株当たり配当金÷株価
ゆるやかに配当生活中のショウでした！
