東京海上ホールディングスの2025年3月期本決算の発表がありましたので、2025年度版の内容に更新しました。
8766東京海上ホールディングスは、高配当株の一つであり、私も現在保有しています。
高配当株の買いの４つの基準に照らして、東京海上ホールディングスを検討します。
基準１．配当利回りが３％以上（税引前）
東京海上ホールディングスの予想配当利回りは、約3.4%の高さ。基準１はクリアです。
基準２．直近５年以上、増配傾向が続いていること（最低でも前年の配当金額を維持していること）
東京海上ホールディングスの配当金の推移
2015年3月期：32円
2016年3月期：37円（前年比16%増）
2017年3月期：47円（前年比27%増）
2018年3月期：53円（前年比14%増）
2019年3月期：60円（前年比13%増）
2020年3月期：63円（前年比6%増）
2021年3月期：67円（前年比5%増）
2022年3月期：85円（前年比27%増）
2023年3月期：100円（前年比18%増）
2024年3月期：123円（前年比23%増）
2025年3月期：172円（前年比40%増）
2026年3月期予想：210円（前年比22%増）
※上記記載の配当金の額は、一時的な配当を含まない普通配当の数字で、2022年9月の1:3の株式分割の影響を調整後のもの
※普通配当とは別に、資本水準調整のための一時的な配当を、19/3期に23円、20/3期と21/3期にそれぞれ12円を実施（左記は1:3の株式分割考慮後の金額）
※自社株買いの上限決定額
・2021年度3回合計：上限1,000億円
・2022年5月：上限500億円
・2022年11月：上限500億円
・2023年5月：上限500億円
・2023年11月：上限700億円
・2024年5月：上限1,000億円
・2024年11月：上限1,200億円
・2025年5月：上限1,100億円
東京海上ホールディングスは毎年増配を継続している（普通配当ベース）ことから、基準２もクリアです。前年比20%を超える、大幅な増配率も素晴らしい。
これで13年連続の増配、26/3期の配当予想も増配のため14年連続の増配見込みです。
東京海上ホールディングスは、東京海上と日動火災の共同持株会社（※）として、2002年に上場して以来、20年以上も減配していません。
※当時の社名はミレアホールディングス。2008年に現社名に変更。
リーマンショックでも減配せず、コロナショックでも力強く増配を続けてきました。経営陣の強い意志を感じます。
2025年5月の本決算発表では、上限1,100億円の自社株買い（2025年10月31日まで）を発表していますが、2025年度は年間2,200億円の自社株買いを機動的に実施していく方針とのことです。
よって、今後2025年度中のどこかで、追加で残り1,100億円の自社株買いに関する発表があると想定されます。
2025年5月20日、東京海上ＨＤは、25/3期の本決算と26/3期の業績・配当予想の発表を行い、5月26日にはＩＲ説明会を行いました。
⇒上記のスライドには、以下のような言葉があります。
「世界トップクラスのEPS Growth（1株当たり純利益の成長）とDPS Growth（1株当たり配当金の成長）」
「各国・地域でトップクラスの保険引受利益と、その負債特性を活かした強固な資産運用収益により、今後も底堅い成長を実現できる」
「グローバルピア水準への「ROE引上げの旅」は順調」
「政策株式等の旧来慣行が⼀掃され、当社が元来強みとする保険本来の実力で選ばれる環境となり、当社は大きく飛躍できる」
⇒これらの記載からは、東京海上ＨＤの高い収益力と、今後の成長へのスゴい自信がうかがえます。
対外的に発表する説明資料において、上記のような「世界トップクラス」「今後も底堅い成長を実現できる」「当社は大きく飛躍できる」などと言い切れる上場企業が、いったいどれくらいあるでしょうか？
よっぽど、自社について自信と確信がないと、ここまで言えません。
東京海上ＨＤは、それらを言い切れる盤石の事業基盤と自信が経営陣にあると考えられます。
⇒上記のスライドでは、配当金について説明されています。
※DPS Growth：1株当たり配当金の成長、 EPS Growth：1株当たり純利益の成長
「“角度” と “確度” 高いDPS Growth」
「力強いEPS Growthと整合的なDPS Growthの “角度” と “確度” は高位で不変」
「原則、減配はしない」 ※スライド左下ご参照
⇒配当金の成長＝増配について、高い角度（※１）と高い確度（※２）は変わらないと記載しており、東京海上ＨＤの強い自信がうかがえます。
※１：大きな増配率での大幅増配を続けるので、上記資料のグラフのように、配当推移グラフの角度が高く、急な勾配になること
※２：高い実現可能性があること
「”角度” と “確度”」って、説明資料にダジャレを盛り込むなんて、さすが業界トップの東京マリーン！
オシャレで、スマートですね（笑）
冗談はさておき、対外的な投資家向け説明資料において、「角度と確度高い配当金成長」のような言葉を用いるなんて、増配率が高い増配の継続について、東京海上ＨＤはよっぽどの自信と根拠があるのだと思います。
株主として、東京海上ＨＤの株主還元姿勢は、頼もしい限りです。
ありがとう、東京マリーン！
「角度と確度」のダジャレ、大好きです！
東京海上ホールディングス経営陣の株主還元・配当への意識は非常に高く、コロナショックにおいても、そして、あのリーマンショックの時ですら、減配していません。
東京海上ホールディングスの増配傾向は続くと推定されます。
基準３．倒産リスクがほぼ無いと考えられること
東京海上ホールディングスは、売上高8兆円、時価総額11兆円、日経平均225銘柄の一つの超大企業であり、倒産リスクは限りなく低いと想定されます。
基準４．業績が好調または堅調であること
東京海上ホールディングスは、損害保険で国内首位のメガ損保会社で、傘下に生命保険会社も有しています。
海外進出にも積極的で、欧米を軸にアジアも含め海外Ｍ＆Ａで拡大を続けています。全体利益の半分以上を海外で稼ぐ、グローバルな体制を構築しています。
保険事業では、保険会社は保険の購入者から、まず保険料を ”先に” もらいます。
その後、数か月後か数年後か数十年後か分かりませんが、保険対象の事故が発生した場合に “だけ”、保険会社は保険金を、”後払いで” 保険購入者に支払います。
もちろん、何も起きなければ、保険会社は保険金を支払う必要はありません。
そして、保険会社は、受け取る保険料については、数学的・統計学的に事故の確率に関して、厳密な計算を行った上で、決定しています。
数学的に厳密に事故発生確率を計算して、自社が損をしないように、自社で保険料を設定しているわけです。
したがって、天文学的な確率の、めったに起こらない事故・災害が立て続けに何回も起こらない限り、保険会社が損をすることはありません。トータルで保険会社が損をする確率は非常に低いと言えます。
このように、保険会社のビジネスモデルは、胴元である保険会社には、先にお金が入ってきて、支払いは後、または払わなくてもよいという、非常に有利でキャッシュリッチな事業です。
しかも、保険会社に入ってくるお金（保険料）に利子を付ける必要もありません。
そのため、保険会社は非常にキャッシュが豊富で、常に投資先を探していますし、株主に支払う配当金のための現金もたくさん持っています。
こういった特長があるため、あのアメリカの著名投資家、ウォーレン・バフェット氏も保険会社が大好きです。バフェット氏も、これまでに保険会社に巨額の投資をしています。
こんなに有利なビジネスだなんて、可能なら私も胴元になって、保険事業をやってみたいくらいです（笑）
東京海上ホールディングスの事業基盤は岩盤のように固く、業績の数字には、年により多少のアップダウンがありますが、業界首位の会社として、おおむね業績は堅調で、配当を維持できなくなるほど大きく悪化することはないと考えています。
ーーーーーーーーーーーーーーーー
月額１０万円の配当金をつくる方法・手順について、具体的にマニュアルにまとめました。
★人生を変える「月額１０万円の配当金」をつくる方法はコチラ↓↓
ーーーーーーーーーーーーーーーー
結 論
以上を総合的に考慮し、高配当株として、東京海上ホールディングスは買いと判断しています。
特に、毎年の連続増配・株主還元意識の高さと、保険事業の特性としてのキャッシュリッチ、すなわち配当金支払いのための現金を豊富に持っている点が、非常に魅力的です。
ゆるやかに配当生活中のショウでした！
